mv

社内外へ一貫した発信を続けるための仕組み
「社内編集室」プロジェクトとは専任の広報部門なしで、社内外へ一貫した発信を続けるために

2026.11.18

  • 広報
  • コーポレート・コミュニケーション
  • インターナル・コミュニケーション
  • 社内報
  • オウンドメディア
  • 企業アーカイブ
資料と動画の内容
  • 発信が「資産」にならない3つの理由
  • 1,000人調査で見えた「編集機能」の差
  • 器・材料・人をそろえる社内編集室の考え方

発信は増えたのに、資産として積み上がらない。担当者が異動すると更新が止まる。その原因は担当者ではなく、社内外を束ねる「編集機能」が組織に置かれていないことにあります。本資料では、ビジネスパーソン1,000人調査の結果をもとに、常設の部署をつくらず兼務メンバーで編集機能を回す「社内編集室」という考え方を、コーポレートメディア・企業アーカイブとあわせて解説します。

著者プロフィール

日経BPコンサルティング
マーケティング本部 コンサルティング部長

石井 健介

通販、金融、住宅建築、化粧品など複数業界で20年間強の編集キャリア。B2B/B2Cのデジタル施策やリアルの展示会・勉強会などを実行・支援し、2016(平成28)年、日経BPコンサルティング入社。ブランディングの観点から企業・官公庁のメディア開発やコンテンツの企画・制作に従事。近年は、企業のパーパス・経営理念に根ざした事業活動の認知拡大や採用活動・CI策定などを支援。2023(令和5)年4月から現職